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自社PRや人材不足に悩む

全ての企業の「魅力・独自性・価値」を

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1．能動的に情報を掴みに行く時代

今までの求人広告ではどんなことを伝えていましたか？

殆どの企業では「給料」、「勤務時間」、「休日数」、「経営方針」、「社風文化」、「社員の人柄」などではないでしょうか？

こちらの表をご覧ください。

こちらの表を見て何か感じましたか？

そうです。

求職者は「情報を自分で取りに行く時代」になっているのです。

すなわち、企業が求職者を選ぶ時代から、求職者が企業を選ぶ時代に変化しているのです。

少し前までは「求人広告の情報」を基に「応募」、「面接」そして「内定・決定」でした。

しかし、今では「求人広告の情報」を基に「ネットで企業の口コミを調べ」、「悪くなさそうであれば更に企業研究」、そして「自分に合いそうであれば応募」、「面接」、「内定」、「内定をもらった企業を更に吟味して決定」という流れになっているのです。

少し前と比べて4つも行動フェーズが増えているのです。

2．人事部にもマーケティングの考え方が必要

もう一度なぜ人材が集まらないのかを考えてみましょう。

前章でお話しした通り、企業の口コミや評判の悪い企業は当然ですが、見向きもされなくなっています。

これに該当する企業は、早急に改善していかないと、全く人材が集まらない企業となってしまいますので、まずは改善を進めましょう。

では、口コミは悪くないのに何故、人材が集まらないのか？

ズバリ言います。

「その企業で働く価値があるのか？」が伝わらないからです。

これが求職者に伝えるべきたった1つの事なのです。

3．多様化している求職者のニーズ

一昔前であれば「とりあえず正社員で働ければ良い」という求職者が多かった時代もありました。

しかし、今は働く意味や目的、ワーク・ライフバランスをしっかりと持った求職者が増えてきています。

更には「将来自分がどうなっていたいか？」目標を持っている人も多い。

働き方や職場の雰囲気の選択肢もそうです。

例えば、

・環境問題に取り組みたい

・営業のスキルを身につけ将来独立したい

・企業内でステップアップして将来社長になりたい

・大きな仕事に取り組みたい

・将来海外で働いてみたい

・給料は高く無くてもよいから社内の雰囲気の良い会社が良い

・フルタイムでは時間が取れないがやりがいのある仕事がしたい

などニーズは様々。

こういった

「求職者のニーズに応える事が出来る企業」＝「その企業で働く価値」

なのです。

4．欲しい人材のニーズを見つける方法

では「欲しい人材のニーズを見つける方法」をお伝えしましょう。

その前にまず、ニーズとは何か？

それは、

求職者の「欲望・願望・悩み」＝「解決したい事」＝「ニーズ」

です。

これを見つける為にまず、求職者ターゲットを一人に絞る事から始めてみましょう。

そして、その一人に絞り込んだ求職者ターゲットの「欲望」「願望」「悩み」を書き出す事です。

そして、そのターゲットの「欲望」「願望」「悩み」が「弊社なら解決出来ます」というメッセージを伝える。

そうする事で、欲しい人材が集まるようになるのです。

あなたの会社は「誰の」「何を」解決できる会社ですか？

「商品開発」や「経営企画」をされている方はご存じの方も多いかもしれませんが「人事・採用」の方がこれを考えて求人を出している企業は殆どとありません。

誰（求職者）の何（欲望・願望・悩み）を解決できる企業なのか？

という明確なメッセージがある企業に求職者ターゲットは興味を持ちます。

今までの求人情報は文字だけの情報が殆ど。

その場合どうしても「待遇」に目がいきがちです。

しかも、情報が溢れているなか、全ての文字情報を頭の中に入れるのは至難の業なのです。

では、どうやって伝えるのか？

それは、動画を活用する事なのです。

5．動画活用による人事の課題解決

動画を活用した、５つの効果をお伝えします。

１）欲しい人材を採用できる

求めている人材に対して、求人から採用までを動画一本で訴求することができる

２）社内のモチベーションUPに繋がる

ミッション、キャリア像、実際の職場の姿を明確に理解してもらう事で、インナーブランディングに活用できる

３）企画の宣伝に繋がる

求人広告を見ない優秀な若者が視聴するYouTubeやSNSで企業の宣伝効果として活用できる

４）面接官の標準化共有化ができる

企業・事業説明を動画で行う事で、面接や説明会での面接官の標準化が可能になり、労務コストを抑える事ができる

５）継続的な利用が可能なコンテンツ

企業動画は、会社の資産となり、都度掲載料が発生する媒体と違い、一度制作する事で継続的な利用ができる

さらに、永続的な応募採用が可能になります。

従来の採用方法では、ミスマッチの度に媒体掲載費用が負担となりますが、求人動画を活用する事で、自社HPや無料掲載サービスに活用でき、永続的な応募採用が可能になります。

採用戦略の差別化として求人に特化した採用動画は、大変効果的です。

6．動画広告市場規模の上昇

2020年には５Gの通信インフラにより、動画市場規模も上昇しており、これまでの文字や写真での情報が、動画になり、採用にも動画が必須の時代になります。

2018年の動画広告市場規模は1,843億円、昨年対比134％となる見通しです。

今後もスマートフォン動画広告が動画広告需要全体の成長をけん引し、2024年には4,957億円に達すると予想されています。

7．インターネット環境の変化がなぜ採用に影響するのか

採用マーケティングはこれまでも消費者向けマーティングの動きを踏襲して動くことが多々ありました。

消費者向けマーケティングの歴史を振り返っていくと、2000年代に入りブログからスタートし、FacebookやTwitterが流行しました。オウンドメディアやコンテンツマーケティングといったWebマーケティング手法は新たにどんどん開発されていきました。

そして、そういったやり方が一般化していくと、その流れにのり採用マーケティングでもブログやSNSを使ったアプローチを導入する企業が増えていったのです。

この理由は「生活の中に組み込まれた」ということです。

世の中のトレンドによって、転職活動・就職活動の動きにも変化が出るからです。

8．今動いている世の中の動きが”動画”にある

ご存知動画共有ツールのYoutubeですが、この利用率はLINEと同じです。FacebookやTwitterをしのぎ、今この動画サイトが数あるSNSの中でも使われていることがわかります。

つまり、消費者の生活の中に動画が一般化してきていると言えます。

一般化してきているということは、情報収集をする際に動画を活用した情報を集めるという動きが就職活動・転職活動という”仕事探し”の世界でも発生するということです。

9．動画はすでに採用成果に貢献し始めている

こちらの結果はプルークスが行なった採用動画に関する調査結果です。

18卒・19卒の就職活動において、半数以上の学生が就職活動中に動画をみた経験があり、さらにその動画をみた学生の実に4分の3の学生が志望度をあげたと回答しています。

10．当社のクリエイター体制による多様な動画制作

１２０名のプロの映像クリエイターによる多様な企画構成力と、本部プロデューサーによるコンペ形式にて発掘厳選し、ローコストハイクオリティな動画制作を提案します。

求人動画、webCM、ドキュメンタリー制作、ショートムービー、商品EC動画、楽曲制作などの専門クリエイターが動画の構成を企画し、企業の魅力や伝えるべきポイントを最大限引き出した企画、撮影、編集を行います。

動画最盛期がこれから訪れます。

実際に大手企業はどんどん採用動画マーケティングに着手し始めています。

どんな動画が求職者、潜在転職者の心を動かすのか、事例をお送りしておりますので、ご興味がある方は是非こちらからお問い合わせください。